ニュージーンズが所属事務所「ADOR」との間で緊迫した局面を迎えています。メンバーたちは11月13日、事務所に6つの改善要求を盛り込んだ内容証明を送り、対応がなければ専属契約を解除する意向を示しました。この動きは、K-POP業界でも前例の少ない出来事であり、今後の展開に注目が集まっています。
背景：ハイヴとADORを巡る対立
ニュージーンズの所属事務所であるADORは、2023年以降、親会社であるハイヴとの間で緊張関係が続いています。特に、ADORの創設者であり元代表のミン・ヒジン氏が経営から外されたことで、ニュージーンズと事務所の間に信頼の亀裂が生じているとの指摘があります。
さらに、ハイヴ内部でニュージーンズに対して否定的な評価が記載されたとされる「業界動向報告書」の存在が明らかになり、状況はさらに悪化しました。この文書には、「ニュージーンズを切り捨て、新たな戦略を模索する」といったニュアンスの記載があり、ファンや業界関係者の間で波紋を呼んでいます。
ニュージーンズの6つの改善要求
ニュージーンズが内容証明で指摘した主な問題は以下の通りです：
- ハイヴ内部で「ニュージーンズを切り捨てる」という議論が行われていることへの説明と改善。
- メンバーのハニに対する他レーベルマネージャーの無礼な発言への対応不足。
- ハイヴ広報部門がニュージーンズの成果を過小評価する発言をした問題。
- 練習生時代の写真や動画の無断公開と、未だに削除されていない点。
- 音楽活動における「押し売り」戦略で成果が過小評価されている問題。
- 映像監督との不必要な対立と過去の作品の抹消。
メンバーたちは、信頼が破綻していると主張し、改善がなされない場合は契約解除に踏み切るとしています。
ミン・ヒジン氏との関係とファンの支持
ニュージーンズとミン・ヒジン氏との深い絆は、彼らの活動を支える重要な基盤でした。しかし、ミン氏の経営排除以降、ニュージーンズの活動環境が悪化し、特に未成年メンバーの保護が不十分であるとの批判が相次いでいます。
また、ニュージーンズは以前にも「緊急ライブ配信」を通じて、事務所への不満を公表しましたが、その後も状況が改善されていないことが今回の内容証明に繋がったと見られます。
ハイヴとADORにとってのリスク
法律専門家の分析によれば、ニュージーンズが契約解除を求めた場合、ハイヴおよびADORは法的に不利な立場に立たされる可能性が高いとされています。特に未成年メンバーに対する保護不足は、事務所側の責任が問われる要因となります。
ファンと業界の反応
この状況に対し、ニュージーンズのファンである「バニーズ」からは事務所への抗議やメンバーの支援を訴える声が高まっています。一方、業界関係者の間では、ニュージーンズの今後の活動が危機に瀕しているとの懸念も広がっています。
まとめ：ニュージーンズの未来はどこへ？
ニュージーンズと事務所の対立は、彼らの未来に大きな影響を及ぼす可能性があります。しかし、メンバーたちが示した強い意志と、ファンの支えは、彼らがこの困難を乗り越える力となるでしょう。今後の展開に注目しつつ、ニュージーンズの音楽と活動を応援していきたいと思います。
