暗号資産もしくは仮想通貨について周りで話している人もおおいし、儲かったという人も多いです。テレビやマスコミでもよく話題になっていますから、今さら聞けない人も多いかと思います。ビットコインなど、暗号資産について明確に理解するために、脱中央化金融（DeFi）を含むプロジェクトとビットコイン、アルトコイン、ブロックチェーン技術の違いについて説明します。まずは、暗号資産とは何かからです。
暗号資産とは、デジタルまたは仮想通貨を指します。一般に、暗号通貨はブロックチェーン技術で運営され、採掘を通じて生成され、暗号化技術を使用しトランザクションを保存します。暗号資産は、買い物や送金などさまざまな場面で使用されます。
暗号資産の仕組み
ビットコイン（Bitcoin）は暗号資産の中で一番時価総額が高い資産です。また、イーサリアム（ETH）リップル（XRP）、リンク（LINK）など5,000種類以上のアルトコインもあります。これらの暗号資産はそれぞれ目的が異なり、特徴によって分類できます。
ブロックチェーン技術
ブロックチェーン技術は、ほとんどの暗号資産の基盤になる技術です。この技術は、2009年に最初の仮想通貨である「ビットコイン」をの開発に使われました。
基本的にブロックチェーンは、脱中央化個人間（P2P）ネットワークにトランザクションを記録する公開されている台帳です。ブロックチェーンの脱中央化と中央権限の不在で、暗号化されたトランザクションを通じてノード（nodes）を検証して記録し、ブロックチェーンにブロックが追加されます。
採掘（マイニング）
ほとんどの暗号資産は、ブロックチェーン技術を活用するだけでなく、採掘（マイニング）と言われるプロセスを通じて作成されます。また、ほとんどの暗号通貨は供給量が限られています。例えば、ビットコインの場合、2,100万個が上限で設定されており2140年ごろを目途に全量採掘される予定です。
トランザクションが検証されるためには、ネットワーク上でコンセンサス（Consensus）つまり合意が必要です。そして、合意のために最もよく使われるメカニズムには、PoW（Proof of Work）とPoS（Proof of Stake）があります。
PoWとは、ビットコインやライトコインなどで使用されています。採掘者は、取引を検証し、ブロックを生成する作業の報酬を得るために（新しい暗号資産）競います。採掘者への報酬は暗号通貨によって異なります。たとえば、ビットコインの場合はブロック1つの検証が成功すれば6.25 BTCを獲得する仕組みです。
PoSとは、イーサリアムで使用される方式です。イーサリアムも元々はPoW方式を使用しましたが、イーサリアム2.0へハードフォークする際に、PoS方式に変更しました。PoS方式はステーキングという仕組みによってトランザクションが承認されブロックが形成されます。そしてその補償はランダムに補償されます。しかし、このような合意は採掘した人がが持っているコイン量に比例します。採掘者がより多くのトークンを持っていれば、新しいブロック検証に対する報酬を受ける可能性は高くなります。たとえば、採掘者が利用可能なイーサリアムの2％を所有している場合は、理論上では利用可能なブロックの2％を受け取ることができます。
しかし、すべての暗号資産がブロックチェーン技術と採掘方式を活用するわけではありません。リップル（XRP）の場合は、最初に1000億個のコインが発行され徐々に放出されます。2021年11月時点で、約470億個のコインが流通しています。
暗号資産の使い方
暗号通貨は金融資産の脱中央化を実現するために作られています。さらに、暗号資産コミュニティを超えて広い分野で受け入れられながら、活用方法が広まっています。
決済手段 トランザクション(Transactions)
価格の変動が激しいため決済手段として相応しくないと思う人はまだまだ大勢いますが、暗号資産の本当の目的は日常的な取引で使われることです。2020年にはビザカードとマスターカードが暗号資産に対する検討を進めており、3億人のユーザーが決済で使っているPaypalは暗号資産の販売を開始する計画を発表しました。
これらの主要決済サービスが暗号資産の市場に入ることにつれて、今後多くの販売者が仮想資産を決済手段として認めることができます。現在、決済方法としてビットコインを使用している事業者がオンラインからオフラインまで拡大しています。
ディファイ(DeFi)
ディファイ（DeFi）は脱中央化金融を意味します。脱中央化ブロックチェーン技術とスマート契約、DApps（脱中央化分散アプリケーション）を活用し、消費者ローンや保険など既存の中央集権型金融サービスを立て直す動きです。
送金
一部の暗号資産は送金することができます。特にリップル（XRP）は送金に特化した暗号資産の1つです。このような暗号資産はより効率的な送金システムを構築することを目指しており、安い手数料と早い処理時間を強みとして、既存の送金業務の代替え案になろうとしています。
価値保存（貯蓄）
価値保存の用途、いわゆる「デジタルゴールド」としての暗号資産（特にビットコイン）の可能性については未だに議論されています。ボラティリティ（価格変動性）が高いことが価値保存の障壁になっていますが、ビットコインと暗号資産にたいして興味を持つ人が増えていることは、将来的に価値保存手段として使用される可能性が高いシグナルだとおもわれています。有名トレーダーであり暗号資産アナリストであるトニー・ベースは、次のように語っています。
ビットコインは史上最大の価値保存手段になれると考えます。たしかに、ビットコインはボラティリティが高いです。取引されるようになってからまだ7年ほどしか過ぎていないからです。ただし、没収できない資産という特性は誰にも否定できません。金は抑えられますし、他の資産は政府などが簡単にコントロールできるので、実質的に価値を保存する役割を果たせるのはビットコインだけです。
金融資産として運用
暗号資産においてこれまで資産運用やトレーディングしたことない初心者から資産運用のプロまで様々な人が参画されています。通常、株式、外国為替、債券等の金融資産など複数資産で運用されているポートフォリオに加えることで、ポートフォリオを多角化（拡大）することができます。
金融システムの拡大による貧困抑止
日本ではあまり実感できないかもしれませんが、銀行口座がない人は世界人口の40％に達しています。そしてそのほとんどの人は開発途上国の人です。例えば、ミャンマーの場合は銀行口座を持っていない人が95％もいます。その理由は、銀行と家の距離が遠いとか、そもそも資産がないとか、口座を開けるための書類が足りない（行政不備によって）など、さまざまです。
暗号資産とブロックチェーン技術はこのような人々に金融システムの恩恵を受け入れられるようにすることができます。それによって、人々は貯蓄し信用を積み、ローンを組んだりオンラインショッピングができ、さらに投資などで資産運用することもできるようになります。このような金融システムの活用は、将来的に貧困を減らすことにも役立ちます。
まとめ
最初は暗号資産やブロックチェーンという新たな技術の概念が難しく受け入れにくい人も多いと思いますが、不安要素を解消しながら着実に使われる範囲を広げています。暗号資産の基本的な考え方はもっとも簡単で、お金という仕組みや金融システムを限られている中央機関や人々にによって左右されないようにすることを目指しています。暗号資産は物理的な資産ではなく、低コストで迅速に世界中の誰にでも送ることができます。送金や貧困抑止に至るまで、仮想通貨はさまざまな方法で利用できますし、これからも増えていくことは間違いないです。
